JPドメイン名の活用について

ドメイン名をホームページアドレスや電子メールアドレスで使うためには、 Web サーバーやメールサーバーなどの用意と設定が必要です。
このようなサービスを提供している指定事業者も多くありますので、指定事業者の一覧のサービス紹介ページをご覧ください。

• 指定事業者一覧（汎用）
• 指定事業者一覧（属性型・地域型）

JPドメイン名では、ドメイン名自身をホスト名とする登録はできません。
JPドメイン名のネームサーバーとして設定するためには、ホスト名が3階層以上の名前である必要があります。
例）設定可能なホスト名 ： ns.example.jp
　　設定不可能なホスト名 ： example.jp

次の文字列のJPドメイン名は、例示としてご利用いただけます。

"EXAMPLE"を用いたもの
例： EXAMPLE.JP
　　 EXAMPLE.CO.JP
　　 EXAMPLE.NE.JP

"EXAMPLE"の後に1桁の数字（""0""から""9""）がつく文字列を用いたもの
例： EXAMPLE1.JP
　　 EXAMPLE2.CO.JP
　　 EXAMPLE3.NE.JP

次の日本語ドメイン名

ドメイン名例.JP （日本語JPドメイン名）
XN--ECKWD4C7CU47R2WF.JP （「ドメイン名例.JP」のpunycode表記）

ドメイン名をホームページアドレスや電子メールアドレスで使うためには、 Web サーバーやメールサーバーなどの用意と設定が必要です。
このようなサービスを提供している指定事業者も多くありますので、こちらをご覧ください。

• 指定事業者一覧（汎用）
• 指定事業者一覧（属性型・地域型）

企業やサークルなどの団体のサイトや個人のブログ開設、電子メールアドレスなど、いろいろな使い方があります。日本レジストリサービス（JPRS） のホームページでもその一部をご紹介していますのでご覧ください。

• JPドメイン名の活用方法

想定される主な原因は以下の通りです。

• 更新手続漏れなどなんらかの理由でドメイン名が廃止された、あるいはNS設定が解除された
  →ご利用されていた管理指定事業者にご連絡ください。
• サーバ?のトラブルによるもの
  →サービス提供者にご相談ください。

Whoisで登録状態をご確認いただき、状態に変化があれば管理指定事業者にお問い合わせください。

• JPRS WHOIS

技術的には可能です。
日本語ドメイン名に対応したサービスを行なっている指定事業者にお申し込みください。

また、日本語ドメイン名のご利用には、対応したアプリケーション（ブラウザ、メーラーなど）が必要です。

• 日本語ドメイン名について

登録者のお名前、公開連絡窓口のお名前、電子メールアドレス、電話番号は必須の項目ですので、非公開とすることはできません。
ただし、登録者名は個人名でなく、組織・団体名とすることもできます。また公開連絡窓口については、指定事業者などが公開連絡窓口を代行するサービスなどを提供していることもあります。詳しくはご登録を検討されている指定事業者にお問い合わせください。

ドメイン名に関するルールの枠組の中での対応としては、ドメイン名紛争処理方針（DRP）という制度があります。各TLDごとに方針が定められており、JPドメイン名でもJPドメイン名紛争処理方針（JP-DRP）が定められております。
対応方法のひとつとして、この制度の利用が挙げられます。
詳しくはこちらをご覧ください。

• JPドメイン名紛争処理方針